全日本でんき屋ネットワーク協同組合オンライン説明会

2010年仙台・大阪で行なわれた説明会動画を使ってオンライン説明会を開催させて頂きます。

「vol1理事長挨拶」全日本でんき屋ネットワーク協同組合説明会

当組合理事長:福島県タカハラ家電の高原氏による挨拶です。組合の誕生理由、活動内容などごく簡単に説明しております。 この説明だけは是非ご覧下さい。

「vol2組合概要について」全日本でんき屋ネットワーク協同組合

組合活動や事業内容など組合の概略を説明させて頂きます。

「vol3延長保証事業について」全日本でんき屋ネットワーク協同組合説明会

延長保証事業について組合として取り組み内容、利用方法を説明させて頂きます。

「vol4共同購買について」全日本でんき屋ネットワーク協同組合説明会

共同購買について組合として取り組み内容、利用方法を説明させて頂きます。

「vol5組合員の情報交換」全日本でんき屋ネットワーク協同組合説明会

本当は、これが組合の根幹部分です。経営や工事方法、商品の選び方など全国の電気屋からメッセージが受け取れます。

「vol6ホスティングについて」全日本でんき屋ネットワーク協同組合説明会

お店のホームページを維持管理するホスティング事業について説明します。

「共同購買の補足説明」全日本でんき屋ネットワーク協同組合説明会

組合ホームページから共同購買でよく利用される商品、取扱商品を説明させて頂きます。

「延長保証の補足説明」全日本でんき屋ネットワーク協同組合説明会

インターネットを利用して延長保証の登録から保証書の発行までの流れを説明させて頂きます。

Youtubeを利用したオンライン説明会

全日本でんき屋ネットワーク協同組合オンライン説明会

説明会に参加するには遠すぎる!時間が無い!と言う方のためにYoutubeを利用したオンライン説明会を準備しております。

お時間が取れるときにご自宅やお店のパソコンで説明会動画→ 全日本でんき屋ネットワーク協同組合オンライン説明会をご覧下さい。


全日本でんき屋ネットワーク協同組合加入方法

入会資格について
  1. 家庭用電化製品の販売および修理又は電気工事業、および電気通信工事業を行う事業者であること。
  2. 組合の地区内に事業所を有すること。
  3. インターネットおよびメールができる環境であること。
申込書取得方法は、申込書をダウンロードしてください。

ダウンロードできない方、PDFが見られない方はお問い合わせください。

ダウンロードされる方は、プリンターとアドビ社 のアクロバットリーダーが必要です。インストール されていない方は、こちらより無料でダウンロードできます。

加入申込書の送付先

〒174-0073
東京都板橋区東山町31-10
全日本でんき屋ネットワーク協同組合事務局

必要書類

加入申込書へ必要事項をご記入・捺印(実印)、写真をお貼りになり、添付書類

  • 法人の方は、法人の印鑑証明と店舗写真
  • 個人事業の方は、住民票と店舗写真をお願いします。

無店舗の場合は、電気屋であるとわかる写真や書類(電気工事業登録書など) を添えて、上記宛先へ郵送ください。

郵送後、下記「入会申込連絡フォーム」よりご連絡ください。

※手書きによるメールアドレスや電話番号の書き間違い・読み間違いがありますので、確認のために、必ずDj-net 加入申込連絡フォームよりご連絡ください。

組合費

出資金1口10000円から 延長保証利用時:追加出資金2口20000円?
賦課金3000円/月  (36000円/年間)

出資金は加入時にお支払いいただくもので、通常脱退の時に返金いたします。 延長保証利用の組合員さんは、追加出資分を加算した3口3万円?となります。

賦課金は、原則 年間一括払いですが、事業年度の途中に入会された場合は、 期末までの月割りにて賦課金をお願いしております。(年度末は9月末です)

加入時に支払う金額の例
1:10月加入で延長保証利用
   出資金3万円+賦課金12ヶ月分36000円=66000円
2:4月加入で延長保証利用しない
   出資金1万円+賦課金6ヶ月分18000円=28000円

加入審査

加入申込書および添付書類を受理したのち 理事会にて承認後、出資金および賦課金の納付依頼をさせていただきます。

お振込み確認後、随時、組合員番号、組合員専用ページへのID・パスワードを発行させていただきますが、正式には承認された月の翌月より正組合員として登録されますので、あらかじめご了承ください。

なお、当組合はWEB、電子メールを利用した運営を主体としておりますので、メールアドレスは必需です。組合員連絡用メーリングリストへも登録いたしますので、メールアドレスの記入もれ・間違いのなきようよろしくお願いいたします。

脱退について

事業年度の終わり(9月末)にて、脱退することができます。
事業年度の末日の90日前(6月末)までに、脱退意思を事務局 までご一報ください。 [定款第12条参照] 

各種資料のダウンロード